よくあるご質問

Q義務化に対応するには、ストレスチェックだけすればいいのですか。（メンタルヘルスチェックシステムの利用だけでいいのですか。）

A義務化に対応するには、ストレスチェックと面談が必須です。弊社の「メンタルヘルスチェックシステム」は、厚生労働省の指針に準拠したストレスチェックの内容になっています。また、面談に関して、保健スタッフの協力が十分に得られない場合や、対応できない場合は、弊社の保健師や心理職による面談サービスをご活用下さい。

Q産業医の協力が得られるか心配です。

Aストレスチェックは、産業医や保健師等の取り組みが求められます。産業医等には事業にご理解頂き、連携体制を構築する必要があります。また、産業医等の事業に対する理解と協力を得ることにより、重症者が出た場合に連携が円滑になります。産業医のストレスチェックに係る業務軽減のために、弊社サービスをご活用下さい。必要に応じ産業医等にご説明させて頂きます。

Q人事労務部門の人数が少なく、対応できる人がいません。

Aストレスチェック実施に関して、社員に対する事業説明やフォローアップ策の検討、トラブル対応など様々な作業があります。「導入支援サービス」では、担当者様をご支援し、御社に適した方法をご提案します。

Q休職者やメンタル不調で休む社員が多く、困っています

A不調者や重症化を防ぐ為にも、セルフケア研修やライン研修等の予防研修は有効です。「予防プログラム」では、メンタルの問題に関する理解を深め、セルフケアや周囲のサポートの仕方等について学んで頂く内容をご提案しています。